ゲッセマネの園に臨む覚悟

今回の記事は私見です。


ゲッセマネの園に立ちしイエス
悲しき祈り誰が知るや
眠りに倒れし弟子を哀れみ
一人さばきの庭に向かいぬ

聖歌68番の一節です。


エス様は、血の汗を流して壮絶な談判祈祷をされました。我々も脂汗が出るくらい真剣に歩まなければなりません。


エス様は、受難の週を不眠不休で歩まれたと思います。命懸けで従う弟子たちも、イエス様の深刻な表情を見て、ただ事ではないと察し、限界を超えて奮闘しましたが、最後の分水嶺ゲッセマネの園で不覚にも眠ってしまいました。


エス様の基台は、洗礼ヨハネもペテロも全て崩れ去り、十字架上の寂しく哀しいイエス様の心情を、右側の強盗だけが慰めました。もし、右側の強盗がいなければ、サタンは「お前の地上降臨には何の意味も無かったな」とせせら笑い、3日後の復活の役事さえ困難になったかもしれません。


さて、お父様は「皆裏切る」と語られ、イエス様と同様に穏当ではない御聖和をされましたが、勝利されたアベルとカインを残されました。


亨進二代王様は、本日のデポジションが、ゲッセマネの園の条件であると語られました。私たちは皆、偽基元節の毒酒を飲んで、一旦は主を裏切った立場に立ちましたが、一方的なお父様の聖霊役事の恩恵により救われてサンクチュアリに導かれることができました。


そして、まさに今、私たちは、右側の強盗になれるかどうかの瀬戸際に立たされていると感じます。


リレー祈祷はじめサンクチュアリ信徒の精誠条件に感謝致します。




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米同盟国の最下位クラス韓国に踏み絵を迫るか

韓国との「敏感情報」共有中断も 米、ファーウェイ使用なら 韓国紙報道

https://www.sankei.com/smp/world/news/190615/wor1906150017-s1.html

国務省は15日までに、韓国が第5世代(5G)移動通信システムに中国通信機器大手、華為技術(ファーウェイ)の機器を使用する場合「敏感な情報」の共有をやめるとの考えを示唆した。韓国紙、中央日報の取材に答えた。同紙は米側が軍事、安全保障上の情報を想定しているもようだと伝えた。

 同紙によると、国務省は「容認できないレベルの危険に敏感な情報をさらすことはない」と指摘。「同盟国や友好国のネットワークに信頼できない供給者の設備が含まれる場合、われわれが情報をどう共有するかを再検討するという意味だ」と説明したという。

また「5Gは今後数十年間、われわれの経済や安保に影響を与える重大なインフラだ」と強調。同紙は、5G通信網に華為製品を使わないと韓国が宣言するよう求めた形だと分析した。









【感想】

トランプ政権が強行な姿勢を示しても、韓国政府は「軍事情報と民需情報は棲み分けができている」とのん気なことを言っている。アメリカの同盟国ランキングで最下位クラスの韓国に踏み絵を迫り、ファーウェイと手が切れない場合には、見せしめの様に敏感情報の共有を中断して、ランキング上位のファイブアイズと西欧同盟国の結束を図ると見る。安倍・トランプ関係が蜜月とは言え、片務的な軍事同盟の日本は、高いランキングにはなり得ず、親中の議員や経済界の動きによっては、手厳しい仕打ちを受ける可能性すらあり得る。早期に旗色を鮮明に示すべきである。そして、激動の世界情勢の中、24日ペンス副大統領の人権演説の後、今月末にG20が開催される。もし習近平が不参加となれば、潮流を決する小山評定の様相を呈することもあり得ると思う。





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香港デモ、大衆が支配層に一矢報いる

香港政府、逃亡犯条例の改正延期 抗議運動で譲歩

https://www.sankei.com/smp/world/news/190615/wor1906150014-s1.html

【香港=藤本欣也】香港特別行政区政府トップの林鄭月娥(りんてい・げつが)行政長官は15日、中国本土への容疑者引き渡しを可能にする「逃亡犯条例」の改正案について、立法会(議会)での審議を無期限に延期すると発表した。7月1日の香港返還記念日前の可決を目指していたが、反対運動が広がる中で断念した。28、29日に大阪で開催される20カ国・地域(G20)首脳会議までに混乱を収拾するよう中国当局が指示したとみられる。

林鄭氏は15日の記者会見で「改正案を撤回したのではない」と強調、「異なる意見に耳を傾け、双方の溝が埋まるまで対話していく」と述べた。しかし条例が改正されれば、香港の「一国二制度」が有名無実化すると反対する市民は多く、再審議の見通しは全く立っていない。

 9日に100万人規模の改正反対デモが行われた香港では、16日にも大規模なデモが予定されており、中国・香港政府側が土壇場で譲歩に追い込まれた形だ。

 香港メデイアによると、中国共産党最高指導部メンバーで、香港を担当する韓正・政治局常務委員(副首相)がこのほど深●(=土へんに川)入りし、林鄭氏と対応を協議。その後、林鄭氏が審議の延期を決定したという。

林鄭氏は会見で「延期は自らが決定した」と述べたが、韓氏との会談の有無については回答を避けた。

 民主派の区諾軒・立法会議員は産経新聞の取材に対し、「G20の場で習近平国家主席とトランプ米大統領が会談すれば、香港の逃亡犯条例の改正案をめぐる問題も話題になる」とし、中国当局がそれを避けたとの見方を示している。

 米中貿易戦争で苦境に立つ習氏には本来、G20の場を利用して「多国間主義」をアピールし、米国を牽制(けんせい)する狙いがある。しかし香港の混乱が長引けば、逆に自らが批判の矢面に立たされかねない状況だった。

 区氏をはじめ民主派は「審議の延期ではなく、あくまでも改正案の撤回を目指す」と主張している。中国当局の思惑通り、香港の混乱が収束に向かうのか、16日のデモの行方が注目されている。









【感想】

一口に大衆デモと言っても多種多様である。一昔前までは、デモが政治の流れを変えようとしても抑え込まれた。安保闘争成田闘争も最終的には強大な国家権力には抗えないと報道されていた。天安門事件では武力弾圧という悲惨な結末となった。21世紀になり、ウクライナオレンジ革命チュニジアジャスミン革命を契機としたアラブの春ベネズエラの反政府デモ、と多様化した。鎮圧されたり、インターネットによる情報発信が威力を発揮したり、諜報機関による介入が噂されたりした。そして、韓国のろうそくデモは韓国民にとり最悪の文在寅を生み出すキッカケを作り、今回の香港デモは習近平政権から譲歩を勝ち取った。しかし、支配体制が確立している北朝鮮新疆ウイグル自治区などではデモを起こすこともできない。ただし、民衆の総意でも間違うことがある。ヒトラーは民主的な手続きを経て登場した。甚だしくは、ユダヤの大衆がピラトを押し切ってイエス様を十字架につけてしまった。





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タンカー攻撃、各方面への影響分析

米、タンカー攻撃は「イランの責任」 包囲網へ国際社会の理解狙う

https://www.sankei.com/smp/world/news/190614/wor1906140027-s1.html

【ワシントン=住井亨介】イラン沖のホルムズ海峡近くでタンカー2隻が攻撃を受けた事件をトランプ米政権は「イランの責任」と断定し、国連安全保障理事会で対応を協議するよう要請した。これには、対イラン圧力を強めてきた米国の立場に国際的な理解を求め、包囲網を一挙に固める狙いがあるとみられる。

 イラン核合意から離脱して経済制裁を再開した米国は先月、イラン産原油の全面禁輸に踏み切り、中東に駐留する米軍や米国の権益にイラン側が攻撃する可能性があるとして空母打撃群を同地域に派遣するなど強硬な姿勢を取ってきた。

米国にとり懸案のイランの核・ミサイル開発、地域の武装勢力に対する支援を封じるには国際社会が一致して制裁に取り組む必要があるが、核合意の堅持を目指す欧州とは溝が解消されないままで、支持の取り付けが急務となっていた。5月14日にサウジアラビアなどの商船4隻が受けた「破壊行為」の後、米政府が対話ムードを醸成しようとしてきたのも、そうした背景があるとみられる。

 ただ、今回のタンカー攻撃は、イエメンの親イラン武装組織「フーシ派」が12日にサウジアラビア南西部の空港を攻撃した直後だっただけに、米国は態度を硬化させた。安倍晋三首相に対し、イラン側が米国との対話を拒否したことも加わり、13日に記者会見したポンペオ米国務長官は「全世界が(イランの)脅威を目の当たりにすることになった」と述べ、イランが国際的な不安定要素となっていると強調した。

 米国は、タンカー攻撃が親イラン武装勢力などではなく、「国家レベル」の関与が濃厚だと示唆。イランが対話に背を向けてテロ行為を続けているとの主張を国際社会に訴え、「最大限の圧力」に理解を求めていくとみられる。









【感想】

安倍首相のイラン訪問期間に、日本関連のタンカーが攻撃された。常識的には「安倍首相の訪問を受け入れ、ハメネイ氏との会談まで設定したイランが訪問期間中に冷や水を掛けるはずはない。だから、イランに近い武装勢力による蛮行か、あるいは逆に、イランに対抗するイスラエルサウジアラビアに近い勢力が、イランに罪を着せようとした行為か」と考えるところであるが、アメリカは、迅速な対応で、イランの関与を断定し、国連安保理での協議を要請し、両国の亀裂は決定的となり、安倍首相の仲介は大きな成果に至らなかった。この先、仮に小競り合いが発生し、ホルムズ海峡の通過に支障が生じればガソリン価格の高騰は避けられず、景気に対する悪影響は必至となる。目まぐるしく、イラン訪問・タンカー攻撃・消費増税及びダブル選挙の最終判断・G20と立て続けに激動要因が押し寄せて来る。更には、米中貿易戦争・ブレグジット・中東危機、どれも導火線に火がついた状態であり、とても消費増税を受け止められる状況ではない。来週、最終的に安倍首相が賢明な政治決断をされることを期待したい。





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安倍首相、イラン訪問までの道のり

ハメネイ師、核兵器「製造も保有も使用もしない」 安倍首相との会談で

https://www.sankei.com/smp/politics/news/190613/plt1906130020-s1.html

安倍晋三首相は13日、訪問先のイラン首都テヘランで、最高指導者ハメネイ師と会談した。首相は会談後、記者団に対し、ハメネイ師が「核兵器を製造も、保有も、使用もしない。その意図もない」と述べたことを明らかにした。

首相は「平和への信念をうかがうことができた。地域の平和と安定の確保に向け、大きな前進であると評価している」と記者団に語った。(テヘラン 沢田大典)









【感想】

核合意に対するトランプ政権とイランの溝は深く、核開発継続に対する不信感がイラン産原油禁輸となり、互いの猜疑心のため武力衝突の危機が迫った。ペルシャの大国であったイランは、戦後、石油の国有化を宣言し、英国石油メジャーの逆鱗に触れ、経済封鎖の憂き目に遭った。この時、海賊と呼ばれた男、出光佐三が登場し、日章丸で撃沈される危険を冒しながら危機を救った。そこから日本とイランの良好な関係は始まった。その後、親米のパーレビ国王の時代にホメイニ革命が起こり、イランアメリカ大使館人質事件で国交断絶となり、現在まで険悪な関係は継続した。今回の安倍首相のイラン訪問は、現職総理としては41年ぶり、イスラム革命後では初となる。この期間、イランとの関係は良好ではあったが、日米関係を最重要視した日本の立ち位置を如実に示している。こうした日本の立場を百も承知で、ロウハニ大統領のみならず、最高指導者ハメネイ師とも会談し、トランプ大統領のメッセージを伝えた意義は大きい。安倍首相の努力にもかかわらず突然タンカー攻撃となり残念だ。






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女系天皇容認、日本を否定する破壊工作

立民が「女系天皇」容認 国民との違いが浮き彫りに

https://www.sankei.com/smp/politics/news/190611/plt1906110035-s1.html

立憲民主党は11日、「安定的な皇位継承を確保するための論点整理」を取りまとめた。皇位継承資格を「女性・女系の皇族」に拡大し、126代に及ぶ男系継承の伝統を改める考えを打ち出した。「女性宮家」創設の必要性も強調した。一方、国民民主党皇位検討委員会」は同日、男系維持に主眼を置いた皇室典範改正案の概要を玉木雄一郎代表に提出。両党間で皇室観の違いが浮き彫りとなった。

 立憲民主党の「論点整理」は伝統的な男系継承について「偶然性に委ねる余地があまりに大きい」と指摘した。また、「現代における男女間の人格の根源的対等性を認める価値観は一過性ではない」などと明記した上で、女系天皇を容認すべきだと訴えた。皇位継承順位に関しては、男女の別を問わず、「長子優先の制度が望ましい」とした。

男系を維持する手段として旧皇族を皇室に復帰させる案は明確に否定。「今上天皇との共通の祖先は約600年前までさかのぼる遠い血筋だ。国民からの自然な理解と支持、それに基づく敬愛を得ることは難しい」と断じた。

 また、皇族減少に歯止めをかけるため、女性皇族が結婚後、宮家を立てて皇室に残り皇族として活動する女性宮家の創設を訴えた。

 一方、国民民主党女系天皇を「時期尚早」として認めず、改正案も男系を維持する内容だ。ただ、過去に10代8人いた「男系の女性天皇」の皇位継承は認める。きょうだいの中では男子を優先した。

 皇統に関しては、共産党がすでに女性・女系天皇に賛成する立場を明らかにしている。3党は参院選の32ある改選1人区の全てで候補を一本化したが、最重要の皇室をめぐり、「立憲民主党共産党」と「国民民主党」の間で方向性の違いが表面化した。(内藤慎二)









【感想】

女系天皇容認は、男女平等を隠れ蓑にした国体破壊工作である。ましてや悠仁親王殿下がご健在の現状で、愛子内親王殿下と皇位継承で争いの種となる皇室典範改正は不要である。この件で立憲民主党の本性は共産党と同じだと分かった。国民民主党の主張する男系の女性天皇は先例こそあるが、より優先度の高い、旧宮家東久邇宮家の皇籍復帰の準備や男系男子の皇位継承権の候補者リスト作成などを手掛けるべきである。そして、女性宮家の創設は、皇位継承問題の解決にはならない。倉山満氏は、先例・男系・直系を主張している。また、男系継承は女性を排除し差別しているという意見があるが、一般女性は皇族になり得ても、一般男性は決して皇族になれない点を考えると、むしろ男性を排除しているとも言える。何よりも126代続いている世界最長にして最古の伝統の重みを軽く見てはならない。天皇という国家の柱がいらっしゃったので、幾たびも国難を乗り越えられたのであり、もし天皇のご存在がなければ、日本はとっくに雲散霧消していた。





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崖っぷちの韓国経済

1/2【Front Japan 桜】崖っぷちの韓国経済 / 天安門から30年、平成元年の国際情勢を俯瞰する[桜R1/6/10]





開始後20分〜35分


【要約】

現代自動車は、高級車でドイツメーカーに押され、廉価車は中国メーカーに押され、中国市場からの撤退を検討し、アメリカ市場でも厳しい状況になっている。文在寅盧武鉉の右腕であり、盧武鉉の政策に「スト期間でも従業員に給与を支払うこと」があり、競争力を弱めた。また、浦項製鉄所は環境保全の法律で致命傷を負いそうだ。地方自治体より高炉から環境汚染物質が排出されているとクレームがあり、10日間の営業停止命令が出たが、高炉を止めると実質的に半年間の生産停止となる。そして、仮想通貨バブルの崩壊で半導体価格が暴落しているこの時期に、GDPの25%を占めるサムスン粉飾決算疑惑が出た。更に、文在寅は米軍と戦時作戦統制権を韓国側が持つことに合意した。これで有事の際に文在寅が在韓米軍の指揮を執ることになり、常識的にあり得ない状態になる。そして、米韓連合軍司令部を平沢に移転し、ソウルのアメリカンスクールを廃校にし、在韓米軍撤退が視野に入ってきた。




【感想】

韓国は、政治や外交だけでなく、経済や軍事でも愚策を繰り返していることがよく分かる。しかし、日本も消費増税をもし実施してしまえば、世界から笑われ呆れられるだろう。





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