米国で死者24万人も…ホワイトハウス対策チームが指摘

米国で死者24万人も…ホワイトハウス対策チームが指摘 トランプ氏「厳しい2週間に」

https://www.sankei.com/smp/world/news/200401/wor2004010020-s1.html

【ワシントン=住井亨介】米ホワイトハウス新型コロナウイルス対策チームは3月31日の記者会見で、現在の行動制限などの対策をとっても米国内で10万~24万人の死者が出る可能性を指摘した。記者会見に同席したトランプ大統領は「すべての米国民には厳しい日々に備えるよう求めたい。(今後)とても厳しい2週間になる」と語り、感染拡大を抑えるため行動自粛の必要性を訴えた。

 世界の感染者数を集計、分析している米ジョンズ・ホプキンズ大によると、世界の死者数は31日、4万人を超えた。米国は約3900人とイタリア、スペインに次ぐ死者数となった。

米国全体の感染者数は約19万人で世界最多。東部のニューヨーク州だけで約7万6千人を占めている。

 国立アレルギー感染症研究所のアンソニー・ファウチ所長は記者会見で、「真剣に受け止めるべき数字」だとする一方で、さらなる対策をとることによって「数字を小さくできる」と述べた。

 各国政府の発表などをもとにした同大のサイトによると、死者が最も多いのはイタリアで、1万2428人。スペインが8464人で続き、この2カ国だけで世界全体の約半数を占めている。

 フランスも約3500人に増加し、約3300人だった中国を上回った。










【感想】

欧米では外出規制を超えて戒厳令に近く、ほとんど医療崩壊となっている。こうなった全ての原因は、中国の初動対応での2ケ月の情報隠蔽である。もし昨年11月に情報公開していれば、欧米で感染爆発は起こらなかった。つまり今年1月に入国制限・国境封鎖しても間に合わなかった。日本にも2月上旬に春節旅行者が多数入国したが、欧米ほどの感染拡大にならなかった。日本人の衛生習慣・生活様式・予防接種などが、たまたま功を奏したとも言われている。中国では累計の感染者数と累計の死者数を大幅に誤魔化しているが、最近の新規感染者数と新規死者数では、一部正しい情報を使用している。しかしV字回復を装っている経済状況は壊滅的で、失業者数と倒産件数は半端なく深刻である。もし回復しているなら、マスクを始め各種部品や製品が輸出できるはずだが、ほとんど出回っていない。今や戦時中ではなく、むしろ戦後混乱期となっており、ドサクサに紛れて中国社会は乱れて崩壊に向かう。最悪のシナリオでは暴動・内乱そして台湾侵攻となる。武漢ウイルスは、経済崩壊をもたらし戦争のトリガーとなることで、死神としての正体を現す。





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フランス担当相が中露に苦言 新型コロナ支援を政治利用

フランス担当相が中露に苦言 新型コロナ支援を政治利用

https://www.sankei.com/smp/world/news/200330/wor2003300003-s1.html

フランスのドモンシャラン欧州問題担当相は29日、新型コロナウイルスへの対応で中国やロシアがイタリアなどへの援助を宣伝のために「演出している」として「連帯は道具化しないものだ」と述べ、支援の政治利用に苦言を呈した。公共ラジオ、フランス・アンテルの番組でインタビューに答えた。

 ドモンシャラン氏は「(援助)していることは素晴らしい。私たちは感謝する」とする一方「貸し借りと考えるとすれば慎みがない」とも指摘した。

 欧州連合(EU)が2月に中国へ56トンの医療物資を送ったとも言及し「常にお互いさまだ。各国が可能なときに援助し、可能な物を提供する」と強調した。

 フランスのベラン保健相は28日、国内の深刻なマスク不足を解消するため、中国側に10億枚以上を注文したと明らかにした。(共同)









【感想】

したたかな中国からすれば、自国に収束の兆しがあり、欧米で感染爆発の現状はチャンスと映っている。昨年11月には武漢ウイルスの初感染を見つけ、各部署が責任のなすりつけ合いをし、情報隠蔽を決め込んだ。そして武漢市で医療崩壊となり、いよいよ隠し切れなくなった際、習近平共産党武漢ウイルスを世界中にばら撒くという悪魔の選択をした。大量の感染者を世界に送り出した後の1月23日に武漢封鎖をした。当時はイランなど親中の途上国で感染拡大を想定し、医療インフラが完備している欧米でのパンデミックは想定外だったと思う。ところが何故かイタリア・スペイン・フランス・アメリカなどでパニックとなり、中国にとって起死回生のチャンスが到来した。共産党内部で激しい突き上げを受ける習近平は、この時とばかりに平和攻勢で畳み掛けて世界の主導権を狙っている。また米軍起源説で責任転嫁を企み、もし第2次感染拡大となれば、日本からウイルスを逆流されたと冤罪を被りかねない。アメリカからは逆襲の損害賠償請求訴訟が起こり、世界は大混乱の様相を呈している。外的世界が慌ただしいほど、内的心霊を整えて、二代王様のみ言を拝聴し、三代王権と意識を合わせて歩みたいと思っています。





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統計学による武漢ウイルスの明るい展望

(1/3)長谷川幸洋高橋洋一のNEWSチャンネル#2『新型コロナ終息は!?そしてコロナ危機!!官邸では何が!?』



開始後2分〜17分



【要約及び感想】

対数表を用いた世界各国の武漢ウイルス対応状況で、台湾・シンガポール・日本は及第点である。4月中旬には落ち着くはずである。但し感染源不明の割合の推移を県別に見ると、東京と大阪は注意が必要であり、それ以外の県の見通しは明るい。東京と大阪は移動制限の自粛が推奨される。満員電車・映画館・クラシック音楽会など密閉・密集でも、しゃべらなければ危険性は低い。逆にライブハウス・格闘技応援など室内で大声を出し、唾が飛ぶイベントは要注意となる。新規感染者数がゼロとなり1ケ月継続すれば、ほぼ収束と見なせる。そして医療崩壊させず重篤・死亡の抑え込みに注力することになる。その後は、経済支援・国賓中止・都知事選・解散総選挙に軸足が移って行く。経済支援では、まず全国民に課税所得としての現金を給付し、必要な人が誰か分別する時間を省略する。次に財務省も公式には反対していない消費減税をインフレ目標達成まで継続する。もともとリーマンショック以上の事態が起きれば消費増税を回避すると公言しており、既に武漢ウイルスと各種活動自粛要請による経済的な打撃はリーマンショック以上となっている。政治家は財務省を忖度せず、貧しい国民にとって効果の大きい消費減税を断行してもらいたい。





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コロナとの「長期戦」見据えた安倍首相の訴え

コロナとの「長期戦」見据えた首相の訴え

https://www.sankei.com/smp/politics/news/200328/plt2003280043-s1.html

安倍晋三首相は28日の記者会見で「最大限の警戒を国民にお願いする。この戦いは長期戦を覚悟する必要がある」と訴えた。人口と企業が集中する首都東京で新型コロナウイルスの感染拡大が止まらず、都市封鎖(ロックダウン)に追い込まれれば、社会全体と経済は深刻なダメージを受ける。政府と地方自治体、企業が総力を結集し、感染蔓延(まんえん)の阻止に向けた取り組みを進めるには国民の協力が欠かせない。

 首相は2月下旬、「この1~2週間が感染拡大か終息かの瀬戸際」と訴え、大型イベントの自粛や全国小中高校の休校を要請した。国民生活に混乱を招いたことを考慮し、2月29日と3月14日、いずれも土曜日に自ら記者会見を開き、理解と協力を求めた。

政府方針により企業活動は大きく制限され、子供たちは卒業や進級など学校生活の大事な節目で自粛を余儀なくされた。にもかかわらず、多くの国民が首相要請に従ったのは、我慢や不便が一時的なものだと思っていたからだろう。

 だが、世界で感染拡大が止まらない。7月に開催予定だった東京五輪パラリンピックが来年に延期されたことも、未知のウイルスとの闘いが長期化する可能性を示唆する。

 都市部を中心に感染経路が特定できない事例が相次ぐ中、集団感染を起こさないためには、人や場所の「密閉」「密集」「密接」を避けることが肝心だ。感染爆発を回避できるかは、国民一人一人が「不屈の覚悟で戦い抜かなければならないという強い危機感」(首相)を持ち続け、行動できるかどうかにかかっている。一方、医療体制の強化や品薄が続くマスクの供給など、政府は国民の不安を払拭する責任がある。

 首相は会見で、景気失速の回避に向け「財政、金融、税制を総動員し、強大な対策を実行する」と明言した。世界経済に急ブレーキがかかり、首相の経済政策「アベノミクス」は政権発足以来、最大の危機に直面している。新型コロナを封じ込めつつ、経済をいち早く成長軌道に戻せるか。4月上旬に取りまとめる緊急経済対策は、国の命運がかかる重要な政策判断となる。(小川真由美










【感想】

安倍首相は記者会見で、密閉・密集・密接を避け、最大限の警戒を要請した。要請が都市封鎖ではなくホッとした。経済対策では消費減税への言及はなく、財務省からの強い圧力を感じた。イギリス首相を始め多くの著名人の感染も判明し、危機が迫って来た。中国では、封鎖が緩和されたが、湖北省への差別が顕在化し暴動が起きた。習近平国賓が延期となり、立ち消えたと勘違いしてはならない。中国サイドから親中派への執拗な工作が繰り返えされ、今でも国賓招待が、くすぶり続けている。尖閣周辺の領海へ侵略すら行う国である。延期ではなく、環境が整うまで中止し、白紙撤回を求めたい。新型コロナウイルストランプ大統領は中国ウイルスと呼び、ポンペイオ氏は武漢ウイルスと呼んだ。世界的パンデミックは、初期対応2ケ月で情報隠蔽した習近平政権の責任なので、習近平ウイルスの呼称も相応しい。中国共産党の責任を追及するホワイトハウスの署名運動も存在する。欧米の首脳は、この状況を戦争と表現する。謀略プロパガンダ戦では数千年の筋金入りの中国を相手に、我々はマスクと石鹸を武器に立ち向かう。万軍の主は今、我らの頭ぞ歌いて進め御国は、我が主の御手にあり。





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「数百万人が死亡する可能性も」 WHO事務局長が指摘

「数百万人が死亡する可能性も」 WHO事務局長が指摘

https://www.sankei.com/smp/world/news/200327/wor2003270004-s1.html

【ロンドン=板東和正】世界保健機関(WHO)のテドロス事務局長は26日、20カ国・地域(G20)が開催したテレビ会議形式の首脳会議で、新型コロナウイルスについて「パンデミック(世界的大流行)は非常に急激なペースで加速している」と危機感をあらわにした。「すべての国で積極的な行動がなければ、数百万人が死亡する可能性がある」とし、感染拡大を抑止する対策を強化するよう各国に呼びかけた。

 米ジョンズ・ホプキンズ大の集計によると、新型コロナの感染者は26日、世界全体で50万人を超えた。死者数は2万人以上に達している。

首脳会議後、WHOがテドロス氏の発言内容を公開した。

 テドロス氏は首脳会議で、新型コロナについて「世界的な対応を必要とする世界規模の危機だ」と強調。感染の疑いがある人への検査や患者の隔離、感染経路の特定などは「(各国の)選択肢ではなく義務だ」とし、徹底を訴えた。ワクチンと治療法を確立するための技術革新を進めることも求めた。

 また、医療用マスクや防護服が世界的に不足しているとして「全ての国に生産を増やし、輸出制限を撤廃し、公平な流通を確保することを求める」とした。










【感想】

インフルエンザには季節性があり、撲滅ができずとも、概ね春先には収束に向かう。もし武漢ウイルスに季節性がなく、医療インフラの脆弱な国で感染爆発すれば、数百万人が死亡との予測も大袈裟な表現ではない。武漢ウイルスに変異する特性があるのか、なぜ2度目の感染があるのかなど詳しいことは分かっていない。感染者数でアメリカが世界最多となり、死者数でイタリアが世界最多となっても、中国が公表するデータを誰が信じるものか。中国で工場が再開し店舗が営業を始めても、従業員は何もやることがなく、通常稼働には程遠い。各地で封鎖が長引き、住民と警察との小競り合いが多発している。まるで香港デモにおける香港警察の過激な取締りを見ているようだ。中国での感染爆発第2波は十分あり得る。この場合、中国に戻った日本企業の従業員により、ウイルスを逆流されたと恨みを買われる可能性すらある。そして万一有事となれば、在留邦人は潜在的人質となる。今後の課題は山積みで、ワクチン開発を始め、マスク生産や、PCRより有効なCTスキャナー製造がある。武漢ウイルスとの闘い、そしてプロパガンダ戦は、まだ始まったばかりである。





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映画「Fukushima50」を観ました

映画「Fukushima50」を観ました




【感想】

実話に基づく映画の感想ですので、多少のネタバレはご容赦ください。外出自粛モードにより200座席の映画館で観客5名だった。上記の2分の予告編を2時間に引き延ばしたような緊迫感溢れる映画だった。決死隊を募って挙手するシーンでは胸が熱くなった。「俺が死んだら、次はお前が来てくれ、その次はお前だ」と任務を死守するため、死ぬ順番を指名するセリフもあった。もし原子炉の暴走を止められず、格納容器が爆発すれば、半径250キロは壊滅すると示された場面では、東京や横浜を始め静岡県も被災予想地域となっていて驚いた。原作者や監督らの考え方で人間ドラマ中心の映画に仕上がっていたが、個人的には原子炉内部のこうしたCG


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があっても良かったかなと感じた。張り詰めた現場の空気と本店・官邸との温度差があり、よくぞこの時、吉田所長・伊崎氏が現場に配属され、守ってくれて有り難うと感謝した。映画終盤に格納容器の圧力が下がって緊張感が緩和され、エンディングに向かったが、吉田所長の葬儀における伊崎氏の弔辞の中で、なぜ圧力が下がったか分からないと語っていた。ここでも日本は神様に守られたと感じた。また東京オリンピックは復興五輪になると言うメッセージがあったが、映画製作後、武漢ウイルスのパンデミックにより、1年程度の延期となり、制作中から激変する現代の世界情勢を実感した。最後は満開の桜のシーンがあり、多くのセリフを用いずとも、日本人の心と復興に向かう歩みを共有できた。全体的にいい映画だと思った。





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中国の新型コロナ対応を非難する決議案提出 米下院、超党派で

中国の新型コロナ対応を非難する決議案提出 米下院、超党派

https://www.sankei.com/smp/world/news/200325/wor2003250020-s1.html

【ワシントン=黒瀬悦成】米下院の超党派議員は24日、新型コロナウイルスに関し、中国政府がウイルス発生当時の初動対応を誤ったせいで全世界に感染を拡大させ、多数の死者を出したとして非難する決議案を提出した。一方、トランプ政権は同日までに、中国政府による感染拡大の責任を米国に転嫁する工作を事実上頓挫させ、中国のディスインフォーメーション(偽情報)活動封じに向けて一定の成果を収めた。

 決議案はバンクス(共和党)、モールトン(民主党)両議員が起草し、2人を含む17議員が共同提出。中国政府に対し、ウイルスは中国で発生したと公式に表明し、中国政府が流布している「米陸軍がウイルスを湖北省武漢市に持ち込んだ」とする陰謀論を非難するよう要求した。

新型コロナ関連の報道を中国当局に問題視され、国外追放された米国人記者の処分撤回も求めた。

 また、武漢市での感染の初期段階でウイルスの危険性に警鐘を鳴らした同市の医師や記者の口封じに動いた中国政府を非難。米疾病予防管理センター(CDC)の協力申し出を1カ月以上も拒否し続けたことも非難するとした。

 さらに、世界保健機関(WHO)のテドロス事務局長に対し、中国指導部のウイルス対策の取り組みを「献身的で透明性が高い」などと称賛した発言に関し「事実誤認を助長する」として撤回を求めた。

一方、中国の崔天凱駐米大使は22日公開された米ニュースサイト「アクシオス」とのインタビューで、中国外務省報道官が唱えた「米軍が新型コロナを持ち込んだ」とする説に関し、「そのような憶測は誰も助けることにならず、非常に有害だ」と述べて同調しない立場を示した。

 国務省のオルタガス報道官は24日、崔氏の発言を「歓迎する」とした。

 トランプ大統領は、「ウイルス米軍起源説」に反発し、新型コロナを発生地にちなみ「中国ウイルス」と呼ぶことを奨励。24日のFOXニュースの番組でも「ウイルスは中国から来た。皆知っていることだ」と改めて強調した。

 ただ、トランプ氏は「この問題でもう騒ぎ立てないことにした」とも発言。崔氏が米軍起源説を実質的に否定したのを受け、政権による中国の偽情報工作への反撃が奏功したとみなし、いったん矛を収める構えを示したとみられる。










【感想】

米下院で超党派による中国非難決議案が提出され、世界感染の原因となった初動対応の責任と偽情報工作を追求した。駐米中国大使が、武漢ウイルスの米軍起源説をツイートした報道官に同調せずと発言し、中国起源が共通認識となり一旦収まった。今後は、ワクチン開発を加速させ、経済問題での挽回を図り、中国に対して損害賠償請求訴訟を起こしてもらいたい。それにしても、中国で公表される感染者数と死者数は意味がなく、実数との隔たりは大きい。武漢周辺の二酸化硫黄の発生量、未払いによる携帯電話の解約数、こうしたデータから算出される死者数は桁が違う。武漢市では感染は収束したことにされ、検査も治療も受けられず、重篤になっても放って置かれ、亡くなれば別の病名で報告されて終了となる。しかし喫緊の課題は、日本のコロナ対策と経済対策である。中国ウイルスの怖さは、感染者の8割が軽症であり拡散役をする。2割は入院が必要であり、病気の進行が速い。今日は会話できた患者が、明日には人工呼吸器をつけ、明後日には重篤となり、次の日に帰らぬ人となる。致死率が低いと言って武漢ウイルスを甘く見てはいけない。艱難時代の審判を実感することになる。皆さん、共に生き残りましょう。





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