「もはや弱国は存在しない」 強豪国メディアも日本の金星に驚き
https://www.sankei.com/article/20221124-33N5CCBNLZJLPMLSCVHNJKJZEA/?outputType=theme_qatar2022
サッカーのワールドカップ（Ｗ杯）カタール大会でドイツに逆転勝利した日本代表について、日本やドイツ以外の強豪国メディアも驚きをもって伝えた。
英紙ガーディアン（電子版）は、「ドイツは大会前の１５試合のうち６試合で４点以上を挙げてきたが、最初の得点を挙げるのに３３分かかったのは驚きだった」と、圧倒的にボールを支配されながら前半を最少失点で切り抜けた日本の健闘を評価。「８分間ですべてが崩壊した」と逆転劇を振り返った。
ドイツと並んで優勝候補に挙げられるフランスのルモンド紙（電子版）は、自国のデンベレ選手が記者会見中に、日本がドイツを破ったことを記者から聞かされて驚いた様子を伝え、「もはや弱い国というのは存在しない」と警戒を強めた。
代表チームが日本、ドイツと同じグループＥに属するスペイン紙エル・ムンド（電子版）は、「残り１５分で同点にするまで日本はドイツに圧倒された」としながら、日本の勝利を「（アルゼンチンを破った）サウジアラビアに匹敵する」と称賛し、「第２試合でのドイツ戦が楽しみだ」と自国のドイツとの次戦に向けて余裕を見せた。
【感想】
お父様はサッカーをこよなく愛されました。復帰摂理においてサッカーを重要視されたからと思います。思えば1988年オリンピックは名古屋開催が有利と言われていながら、最後はソウルに決定しました。これは真の父母のいる信仰の祖国に世界中のアスリートが子女として集う意味がありました。2002年のワールドカップは日本単独開催が濃厚と言われていましたが、蓋を開ければ日韓共同開催となりました。これは父の国と母の国が協力して平和の祭典を開催する意味がありました。このようにスポーツのビッグイベントには霊界も関心を寄せます。そして普段はJリーグを見ようともしない者でも、ワールドカップの日本代表の試合は、愛国心を前面に出して熱狂する。確かにサッカーには国民の心をひとつに結び付ける不思議な魔力がある。日本が優勝4回を誇るドイツを撃破したことにどんな意味があるのかを考えてみた。これまでは欧州と南米のサッカー先進国に対して、アジアなどのサッカー後進国は名前負けしていて、試合前から威圧されていた。まるで白人国家に有色人種国家が植民地となっていた時代のようである。そんな時代に日本がバルチック艦隊を撃破して日露戦争に勝利したことで世界中に激震が走った。大袈裟に言えば昨日の試合は、サッカー界における日露戦争のようであった。
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中国激安アパレルSHEIN、新疆綿使用… 工場労働者は「犬のように扱われている」
https://mb.epochtimes.jp/2022/11/125580.html
超安価なアパレル製品を量産する中国大手SHEIN（シーイン）が米国で急成長を遂げている。推定時価総額は1000億米ドルとされ、TikTok運営のバイトダンス、衛星通信のスペースXに次いで非上場ベンチャーの世界第3位に位置する。しかし、搾取的な労働条件や大量生産による環境問題、そしてデザイン盗用など問題点の指摘は多い。
2015年にブランド化したSHEINは10代、20代のZ世代から人気を得ている。世界中から収集したトレンド情報からAI分析を行い最新アイテムを製造する。毎日6000点あまりの新製品を更新し、カバンは3桁、アクセサリーは2桁の価格で買えるといった廉価に、口コミサイトでは「何か裏があるんじゃないの」と訝しがる声も少なくない。
【感想】
シーインは、奴隷労働で問題視されるウイグル綿を使用し、縫製処理も奴隷労働させ、衣装デザインは欧米の流行を盗用し、桁違いに安価な商品で企業業績を急成長させた。シーインは太陽光パネル同様、中国の人権問題として、欧米では輸入規制対象品となっている。アメリカでは共和党も民主党も中国の人権侵害には厳しい姿勢である。なお、19世紀後半から20世紀前半に、英仏が租借していた中国地域に「犬と中国人は入るべからず」という貼り紙があり、百年国恥として屈辱の歴史が中国人の潜在意識に刷り込まれた。その反動として現在、漢民族がウイグル民族やチベット民族に対して、蛮行を行っているように見える。昔ブルースリーの映画の中で、日本人がこの貼り紙を出していた場面があり、私の心の中にトラウマとなって残っている。
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養子縁組あっせん有無調査 国と都、旧統一教会本部に
https://www.sankei.com/article/20221122-YNS6UZZCFFLNBO7YUCKWJL3UVE/
世界平和統一家庭連合（旧統一教会）が奨励していた養子縁組を巡り、厚生労働省は２２日、養子縁組あっせん法への抵触の有無などを調査する質問書を、東京都と連名で都内の教団本部に出した。回答期限は１２月５日としている。教団側の説明内容などをもとに実態把握を進め、法令違反が確認されれば行政指導や罰則適用を検討する。
養子縁組あっせん法は、あっせん事業をする際には管轄の都道府県知事の許可が必要と規定。あっせんを許可なく反復継続的にした場合は、金銭授受の有無にかかわらず同法違反に当たる可能性がある。厚労省によると、質問書では養子縁組あっせん事業を実施しているかどうかや、過去の成立件数などを聞く。
教団はこれまでの取材に、昭和５６年以降７４５人の養子縁組があり、信者同士のつながりや地域の付き合いを通じて決まっていると説明。「あっせんなどは一切行っていない」として都道府県知事の許可を得る必要はないとした。
【感想】
始めて宗教法人に対して質問権が行使された。現在の家庭連合を取り巻く情勢は、サタンの試練ではなく、神の審判である。キッカケは安倍元首相暗殺であったが、世論の関心は暗殺の真相究明から被害者救済に軸足を移し、政府の動きは、国家権力による宗教弾圧と言うよりも、世論の支持率低迷に背中を押された行動に見える。結局は国民感情とマスコミの影響力により、解散請求に至るか否かが決まると思う。本来なら養子縁組は、愛の拡大の観点から称賛されるべき行為のはずが、攻撃対象となっている情勢自体が厳しい現状を物語っている。天苑宮の完成予定の来年5月まで、日本からの海外送金は期待できず、最悪解散となる。韓国本部は不動産などの教会資産を売却して、建設中断の違約金と損害賠償訴訟費用に充てることになるだろう。本来なら歴史的な至宝の数々が二足三文で手放される状況は、天の視点から見て悲劇そのものである。
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ワールドカップ開幕、閉塞感打破する新たなスター現れろ
https://www.sankei.com/article/20221121-3CGMXZXK4RKEVGOXEZ3OQWACT4/?outputType=theme_qatar2022
開催国カタールの資金力を見せつける豪華でカラフルな開会式は、分断ではなく団結、多様性を束ねることの大切さをうたっていた。未曾有の疫病に日常が奪われた新型コロナウイルス禍、泥沼化するロシアのウクライナ侵攻。先行きの見えない不安が世界を覆う中、中東初のワールドカップ（Ｗ杯）が幕を開けた。
「サッカーは世界を一つにする」。Ｗ杯を主催する国際サッカー連盟（ＦＩＦＡ）のジャンニ・インファンティノ会長は繰り返し訴えてきた。１５日にはインドネシア・バリ島での２０カ国・地域首脳会議（Ｇ２０サミット）で演説。ロシアとウクライナに大会期間中の停戦を呼び掛けるとともに「喜びの場であるＷ杯が希望のメッセージが実現するきっかけになるかもしれない」と期待を口にした。
しかし、真に受けた首脳はいただろうか。現実は甘くない。カタールとＦＩＦＡに注がれる視線自体、厳しさを増している。
【感想】
カタールワールドカップサッカーが始まった。不穏な空気渦巻く世界でひと時の平和を感じ取りたいと願いながら、オープニングマッチを観た。大会初ゴールが新技術によりオフサイドとなり得点にならなかった。ボールにICチップが埋め込まれ、人間の審判には判別不能な微妙な判定も可能になった。昔テニス界でチャレンジシステムが導入された時にも驚いたが、その時はどうしてチャレンジ申告した時だけ実施するのか不思議に感じた。ワールドカップサッカーは、ヨーロッパ開催の大会ではヨーロッパの国が優勝し、ヨーロッパ以外での開催では南米の国が優勝する傾向が強い。カタールは中東でヨーロッパに近いため、どこが優勝するのかこの観点からも注目している。
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トランプ前大統領、ツイッターアカウント復活 マスク氏が「利用者投票」
https://mb.epochtimes.jp/2022/11/125445.html
ソーシャルメディア大手・Twitter（ツイッター）のイーロン・マスクCEOは19日、永久凍結されていた米トランプ前大統領のアカウントを復活させるべきかについて利用者投票を行った。賛成派が多数となり、日本時間20日午前にアカウントは復活した。
マスク氏は19日、トランプ氏のアカウントを復活させるべきか問う投票を始めた。1500万を超えるユーザーが投票に参加し、賛成51.8%、反対48.2%となった。
【感想】
新聞テレビの偏向報道の惨状は酷過ぎる。ネット言論が一穴を開けつつあり、イーロンマスクの買収によりツイッターがSNSの雄になる。注目を集める初仕事はトランプ大統領のアカウント復活のアンケートであり、復活を決めた。これでトランプ大統領がツイッターに復帰すれば、自由で開かれた言論空間にとり、追い風となる。中間選挙にしてもワクチンにしてもオールドメディアにはフェイクニュースで溢れ返っていて、真実は隠されている。民衆の力が増大し、保守系が健闘したとはいえ、まだまだサタン側の勢力が巨大であると中間選挙の結果が示してくれた。ツイッターが神側の武具となり、トランプ将軍を盛り立てて行くことを願う。
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米中首脳会談、双方の公式発表に7つの相違点
https://mb.epochtimes.jp/2022/11/124909.html
バイデン大統領と習近平主席は14日、バリ島で3時間半にわたって対面式の会談を行った。台湾問題や北朝鮮問題、貿易慣行など話題は多岐にわたるものの、双方の公式発表には相違がみられた。
【感想】
青山繁晴氏によれば、米中首脳会談でバイデンは習近平に言うべきことはシッカリ言っているという。認知症老人と侮っていたが、最重要な米中首脳会談で最低限の役目を果たしているならば、それはそれで評価できる。当然その中で、台湾問題・北朝鮮問題・ウクライナ問題が取り上げられ、核兵器に関しても突っ込んだ話しがあったはずだ。中間選挙がどのような結果になろうとも、あと2年間は民主党政権に世界の運命を委ねることを思うと、レッドウェーブが起きて、上下両院を共和党が押さえるよりも、一応上院が民主党となりバイデン政権が動きやすい状態となっていることは、非常に悪い状態ではないのかもしれない。そして2年後は上下両院をMAGA共和党が支配し、トランプ大統領の完全なる復権を願っている。
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中共、台湾侵攻ならロシアの二の舞に…米軍制服組トップが牽制
https://mb.epochtimes.jp/2022/11/125158.html
米軍制服組トップのミリー統合参謀本部議長は16日の会見で、中国が台湾侵攻すればロシアと同じように「戦略的な過ち」を犯すと述べた。実戦経験が乏しい中国軍は台湾を占領することができず、逆に習近平氏が唱える「中国の夢」を台無しにすると警告した。
「賢明ではない判断だ。政治的・地政学的・戦略的な過ちになる。プーチンがウクライナで犯した戦略的な過ちと同様のものになる」とミリー氏。中国軍は爆弾やミサイルで台湾を攻撃することができても、台湾を物理的に占領することは「極めて難しい軍事行動」になるという。
【感想】
カダフィ大佐もムバラク大統領もアラブの春で失脚して全てを失った。アサドは何とか生き延びたが、更に巧妙に仕組まれた仕掛けによりプーチンは追い詰められてウクライナ戦争を始め、現在の戦局は極めて劣勢となっている。習近平は自ら墓穴を掘ることにより国内問題で暴発寸前になっており、通常であれば米軍のアドバイスに耳を傾けそうなものだが、「偉大なる中華民族の復興」を掲げて三期目に突入したからには、何が何でも台湾統一を目指してくる。取り巻き連中がイエスマンだけで、習近平の耳触りの良い情報しか上がらない状況も懸念材料である。
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